「医療保険は不要と聞くけれど、本当に入らなくて大丈夫なのか」「病気になったら後悔しないだろうか」こうした不安をもつ人は少なくありません。
医療保険に入らず後悔した人がいる一方で、加入しなくても問題なかった人がいるのも事実です。この記事では、医療保険の基本知識から入らずに後悔した理由、後悔しなかった理由、公的制度や代替策までを整理します。自分の選択に後悔しないよう、両者のメリット・デメリットを理解しましょう。
医療保険は何を保障する保険か
医療保険は、病気やケガによる入院や手術時の自己負担を補う民間保険です。
日本では公的医療保険制度により、医療費の自己負担割合は原則3割に抑えられています。
一般・低所得者 | 現役並み所得者 | |
75歳以上 | 1割負担 | 3割負担 |
70歳～74歳 | 2割負担 | 3割負担 |
70歳未満 | 3割負担 | 3割負担 |
6歳（義務教育就学前） | 2割負担 | 2割負担 |
さらに高額療養費制度により、1か月の自己負担額には所得区分ごとの上限が設定されています。
例えば年収約370万〜770万円で医療費が100万円の場合、自己負担上限額は月8万7,430円です。
民間医療保険は、差額ベッド代や先進医療費、入院中の収入減など、公的制度ではカバーされない部分を補う役割を担います。
出典：【先進医療Ａ】令和６年６月30日時点における先進医療に係る費用｜厚生労働省
「入らずに後悔した」ケース
医療保険に加入していなかったことを後悔する理由として多いのは、想定以上の出費が発生したケースです。
例えば、がんの発覚により長期入院となり、高額療養費制度の対象外である差額ベッド代や食事代が積み重なった結果、数十万円の負担になったという声があります。
また、老後の収入が少ない状態で、大きな医療費を支払う必要が生じたケースもありました。子育てや介護と重なり、家計への影響が大きくなった例もみられます。
「入らなくても後悔しなかった」ケース
一方で、医療保険に入らなくても後悔しなかった人もいます。
健康なまま定年を迎え、結果として保険料を支払わずに済んだケースでは、「貯蓄や投資を優先した判断は合理的だった」と感じる人が多い傾向です。
2025年度の生命保険文化センターの調査によると、直近の入院における自己負担費用の総額が10万円未満だった人は全体の約3割を占めています。
出典：「2025（令和７）年度生活保障に関する調査」｜生命保険文化センター
生活防衛資金を確保し、公的制度を理解したうえで備えていた人は、医療保険に入らなくても後悔しにくい傾向があります。
医療費の実態データから見るリスク
厚生労働省の患者調査によると、一般病床における平均入院日数は約28日です。
出典：「令和５年（２０２３）患者調査の概況」 表６ 傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数｜厚生労働省
医療費の自己負担額は高額療養費制度により抑えられ、多くのケースでは大きな金額になりません。一方、差額ベッド代は保険外併用療養費制度により、公的医療保険や高額療養費制度の対象外となる場合があります。また、先進医療では数百万円の費用が発生する場合もあります。
例：総医療費が200万円、うち先進医療に係る費用が100万円だったケース
- 先進医療に係る費用100万円は、全額を患者が負担します。
- 通常の治療と共通する部分（診察、検査、投薬、入院料）は、保険として給付される部分になります。
保険給付分＝100万円（10割）
- 7割にあたる70万円が各健康保険制度から給付。
- 3割にあたる30万円が患者の一部負担金。
高額医療に直面する人は一部であるものの、ゼロではない点が現実です。
公的制度と生活防衛資金の役割
高額療養費制度に加え、会社員や公務員には傷病手当金制度があります。これは病気やケガで連続する3日間を含み4日以上働けない場合に、給与の約3分の2が最長1年6か月支給される制度です。
出典：病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）｜全国健康保険協会
また、年間医療費が一定額を超えた場合、医療費控除により所得税や住民税の負担が軽減されます。
これらの制度に加え、生活防衛資金として生活費の3〜6か月分の貯蓄があれば、民間医療保険の必要性は相対的に下がります。
医療保険が必要な人・不要な人の特徴
医療保険が必要になりやすいのは、収入が不安定な自営業やフリーランス、貯蓄が少なく急な出費に不安がある人です。先進医療や自由診療を希望する場合も、保険の役割は大きくなります。
一方、公的制度と貯蓄で対応できる人、保険料が家計の負担になる人、医療保険より資産形成を優先したい人は、必ずしも加入が必要とはいえません。
後悔しないための判断フロー
後悔しないためには、公的制度を理解しているか、貯蓄でどこまでカバーできるかを確認することが重要です。
入院費用が急に発生しても生活が破綻しないか、将来の収入減リスクを想定できているか、長期的に保険料を払い続けられるかを整理すると、判断しやすくなります。
まとめ：医療保険で後悔しないために
医療保険は、誰にとっても必須でも不要でもありません。後悔する人の多くは、準備や制度理解が不足したまま判断しています。
まずは公的制度と生活防衛資金を整え、そのうえで自分の家計状況や医療リスクにあわせて検討することが重要です。正しく備えることが、後悔しない選択につながります。
※免責事項：本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の保険商品の勧誘・推奨を行うものではありません。契約に関する最終的な判断は、お客様ご自身の責任で行っていただくようお願いいたします。