ネット証券のおすすめ比較ランキング！手数料・NISA・取扱商品で選ぶTOP10

ネット証券は2024年の新NISA制度開始以降、手数料無料化・ポイント連携・取引ツール強化が加速しており、どの証券会社を選ぶかによって運用効率が大きく変わります。一方で、各社の強み・弱みは「手数料」「NISA対応」「取扱商品」「ポイント連携」「取引ツール」の5軸で比較する必要があります。この記事では、ITトレンドMoney編集部が独自に採点した主要10社の総合ランキング、目的別の選び方、申込前の注意点まで網羅して解説します。

編集部の結論：総合TOP5と選び方の要点

編集部の見解として、これからネット証券を選ぶ初心者から経験者まで幅広い読者に「使い勝手とサポートの総合バランス」で選ぶなら、松井証券・SBI証券・マネックス証券・楽天証券の4社が中心候補になります。いずれも手数料・NISA対応・取扱商品の主要要素を満たしており、目的によって最適解が変わる構成です。

• 初心者でサポートを重視するなら松井証券：電話相談に対応、操作で迷っても解決しやすい
• 取扱商品の幅と総合力ならSBI証券：日米株・投信・IPO・iDeCo・債券・FXまで業界最大級
• 米国株重視ならマネックス証券：取扱銘柄数と独自ツール（銘柄スカウター・AI銘柄ナビ）
• 楽天経済圏ユーザーは楽天証券：SPUの対象になり楽天市場の還元率もアップ
• 初心者の1社目はメインバンクとの連携も基準に：三井住友銀行→SBI、auじぶん銀行→auカブコム、楽天銀行→楽天など

ネット証券選びの5つの判断軸

ネット証券を比較するときに編集部が重視している5つの判断軸を説明します。これら5軸が記事内ランキングのスコアリングロジックの基盤になります。

手数料（国内株・米国株・投資信託）

2023〜2024年にかけて主要ネット証券は国内株手数料の無料化を進めており、SBI証券「ゼロ革命」・楽天証券「ゼロコース」・松井証券「50万円まで無料」など、各社の戦略が分かれます。米国株手数料・投資信託の信託報酬・為替手数料も合わせて確認します。長期保有の投資信託は信託報酬の差が複利で響くため、選定時の優先度が高い項目です。

NISA対応（取扱銘柄数・利便性）

新NISA制度では成長投資枠と積立投資枠で取扱銘柄が異なり、各社のNISA対応範囲を確認する必要があります。投信積立対応本数・米国株/海外ETFの取扱・クレカ積立対応の有無・最低積立金額（100円〜）など、新NISAを軸に運用するなら最重要の判断材料になります。

取扱商品の幅

日本株・米国株・投資信託・IPO・iDeCo・FX・債券・先物オプション・暗号資産関連サービスなど、取扱商品の範囲は証券会社によって大きく異なります。複数資産でポートフォリオを組みたい方・将来的に投資範囲を広げる可能性がある方は、取扱商品の幅で選ぶことが長期的にコスト効率がよくなります。

ポイント連携（投資・キャッシュバック）

楽天証券は楽天ポイント、SBI証券はVポイント・Pontaポイント、auカブコム証券はPontaポイント、マネックス証券はdポイントなど、提携ポイント経済圏との連携が証券選びの軸になっています。クレカ積立還元・投信保有ポイント・取引ポイントなどの仕組みで、年間数千〜数万ポイントの差が出ます。

取引ツール・スマホアプリ

PC取引ツールの機能性・スマホアプリの操作性・チャート機能・情報提供（マーケット情報・銘柄分析）の差は、特に中上級者には大きな選定要素です。初心者でも将来的に分析に踏み込む可能性があるため、ツールの拡張性は確認しておきます。

編集部のスコアリングロジック

ランキングはITトレンドMoney編集部独自の5軸100点満点スコアリングに基づきます。各軸の配点は以下のとおりです。

本ランキングは編集部独自の評価軸に基づくものであり、絶対的な優劣を示すものではありません。読者の運用スタイル・優先する条件によって、最適な証券会社は変わります。本記事は「総合的に幅広い読者にとって選ぶ価値の高い証券」を上位に位置づけています。

ネット証券のおすすめランキング 総合TOP10

1位:松井証券（90/100）

松井証券は、1日の約定代金合計50万円までの国内株手数料が無料という独自の手数料体系と、ネット証券では数少ない電話サポート対応（株の取引相談・パソコン操作相談）を兼ね備えた老舗証券会社です。100年以上の歴史を持つ運営の安定感と、初心者から経験者まで対応できる総合バランスを評価して1位としました。

NISA口座での国内株・米国株・投資信託の取扱本数も充実しており、つみたて投資枠・成長投資枠ともに主要商品をカバーしています。取引ツール「ネットストック・ハイスピード」「日本株アプリ」「米国株アプリ」は機能性と操作性のバランスがよく、QUICKリサーチネット等の情報提供も無料で利用できます。

松井証券ポイント・dポイント・PayPayポイント等の交換にも対応し、ポイント連携の幅も広がっています。サポート手厚さ・手数料体系・ツール総合力で、初心者の1社目としても経験者のサブ口座としても選びやすい1社です。

公式サイトはこちら

2位:SBI証券（87/100）

SBI証券は、国内株式売買手数料「ゼロ革命」（一定条件で国内株現物・信用取引手数料0円）に加え、取扱商品の幅が業界最大級という総合力で2位の評価としました。日米株・投資信託・IPO（業界最多水準の取扱社数）・iDeCo・FX・債券・CFD・暗号資産関連と、ほぼ全カテゴリで選択肢があります。

NISAでは投資信託2,500本以上・米国株/海外ETFの取扱もカバーし、三井住友カードでのクレカ積立で最大3.0%のVポイント還元（カード種類により異なる）が得られます。Vポイント・Pontaポイント・dポイント・JALマイル等の連携も対応しています。

取引ツール「HYPER SBI 2」「米国株アプリ」「SBI証券 株アプリ」は機能性が高い反面、UI操作に慣れが必要な側面もあります。サポートは原則メール・チャット中心で、電話相談を重視する読者には松井証券のほうが向く構成です。

公式サイトはこちら

3位:マネックス証券（83/100）

マネックス証券は、米国株の取扱銘柄数5,000銘柄超（業界トップクラス）・銘柄分析ツール「銘柄スカウター」・AI機能を取り入れた「AI銘柄ナビ」など、米国株と分析ツールに強みのある証券会社で3位の評価としました。米国株メインで運用したい・個別銘柄を深く分析したい方にとって、他社にない武器が揃っています。

NISAでは米国株・投資信託の取扱が充実し、マネックスカードでのクレカ積立はポイント還元の優位性があります（カード種類・利用額条件により還元率が変動します）。dポイント連携でdポイント投資も可能です。

取引ツール「マネックストレーダー」（PC）・「ferci」（SNS型アプリ）・「銘柄スカウター」（個別銘柄分析）は中上級者向けの機能性が高く、銘柄分析を本格化させたい読者の支持を得ています。一方、サポートは主にメール・チャット中心で、対面サポートを重視する読者には松井証券との比較がおすすめです。

公式サイトはこちら

4位:楽天証券（81/100）

楽天証券は、国内株手数料「ゼロコース」（条件を満たすと手数料0円）・楽天ポイントとの強力な連携・楽天SPU対象という楽天経済圏との一体化が最大の特徴です。楽天市場・楽天カード・楽天銀行をすでに使っている方には、ポイント還元・SPUを含めた合計メリットが大きくなります。

楽天カード・楽天キャッシュでの投信積立で楽天ポイント還元が得られ、楽天証券での資産形成と楽天市場での日常買い物の還元率向上が連動します。楽天ポイント投資にも対応し、ポイントだけで投資信託・国内株を購入できる仕組みです。

取引ツール「マーケットスピード II」（PC）・「iSPEED」（スマホ）は操作性が評価される一方、米国株のリアルタイム株価表示や情報量では他社に劣る面もあります。楽天経済圏ユーザーには有力な選択肢で、楽天関連サービスを使わない読者には他社のほうがマッチするケースがあります。

公式サイトはこちら

5位:auカブコム証券（76/100）

auカブコム証券は、三菱UFJフィナンシャル・グループ傘下のネット証券で、auじぶん銀行・三菱UFJ銀行との連携・Pontaポイント連携が強みです。MUFGグループの安定感と、auグループの経済圏連動を兼ね備えた構成で、auユーザー・MUFG銀行をメインで使う読者に向いた1社です。

auPAYカードでのクレカ積立でPontaポイント還元、auじぶん銀行との「auマネーコネクト」設定で普通預金金利優遇など、グループ内連携によるメリットが豊富です。取引ツール「kabuステーション」「カブコムプライム」は中上級者向けの分析機能が充実しています。

取扱商品の幅では業界トップ3社（SBI・楽天・マネックス）にやや劣り、米国株の取扱範囲も限定的な点は事前確認が必要です。Pontaポイント経済圏・auじぶん銀行のメインバンク利用者には、他社にないメリットが活きる選択肢です。

公式サイトはこちら

6位:SMBC日興証券（72/100）

SMBC日興証券は、対面型大手証券会社のネット部門で、ダイレクトコース（オンライン取引）と総合コース（対面サポート併用）を選べる柔軟性が特徴です。SMBCグループの一員として、三井住友銀行ユーザーとの連携や「キンカブ」（金額・株数指定取引で単元未満株対応）が独自の強みです。

「キンカブ」は100円から日本株を購入できる仕組みで、1株単位ではない金額指定での買付も可能なため、少額分散投資・初心者の練習用途に向いています。AI株価見守りサービス（保有銘柄の株価AI監視）も独自機能として提供されています。

手数料水準は純粋なネット証券各社（SBI・楽天・松井）と比べると割高な傾向で、ポイント還元も限定的です。SMBCグループのサービスをまとめて使う方・キンカブで少額分散投資をしたい方には独自価値があります。

公式サイトはこちら

7位:moomoo証券（70/100）

moomoo証券は、米国株取引を中心とした新興ネット証券で、AI株価予想機能・大口投資家動向の可視化・高機能チャートを無料で提供している点が特徴です。米国株手数料は競争力のある水準で、特に米国株を中心に運用したい中上級者向けのツール群が揃っています。

AIによる株価予想機能・機関投資家の売買動向の表示・銘柄スクリーニング機能など、他のネット証券にない独自機能が無料で利用できます。日本株の取扱も提供しており、日米株を1つのアプリで横断的に管理したい方の比較対象になります。

新興のサービスのため、NISA対応・取扱商品の幅・サポート体制では業界大手と比較してやや限定的です。AI予想・大口動向データといった独自情報を活用したい中上級者の補助口座として位置づけるのが現実的です。

公式サイトはこちら

8位:PayPay証券（67/100）

PayPay証券は、1,000円単位で日本株・米国株を購入できる少額投資特化型のサービスで、PayPayポイントとの連携・スマホ完結の操作性が特徴です。PayPayをすでに日常的に使っている方・1株単位より少額で日米株を試したい初心者に向いた構成です。

主要な日米株を1,000円から購入できるため、株式投資の最初の体験として始めやすい仕組みです。PayPayポイントで投資できる「ポイント運用」も別途提供されており、投資感覚を体験したい層に親和性があります。

取扱商品は主要銘柄に絞られており、IPO・債券・FX・iDeCo等の対応は限定的です。本格的な銘柄選択・分析を行いたい段階になったら、SBI証券や楽天証券へのステップアップが現実的な選択肢になります。

公式サイトはこちら

9位:大和コネクト証券（64/100）

大和コネクト証券は、大和証券グループのスマホ特化型ネット証券で、dポイント・Pontaポイント連携・1株（単元未満株）取引の対応など、少額投資・スマホ完結ニーズに合わせた構成です。大和グループの信頼性と、若年層・初心者向けの操作性を重視した設計が特徴です。

1株単位での日本株購入が可能で、有名企業の株を数百円から購入できる仕組みです。dポイント・Pontaポイントでの投資・連携にも対応しており、ポイント経済圏ユーザーに親和性があります。

取扱商品の幅・取引ツールの機能性ではSBI・楽天・マネックス等と比べると限定的なため、サブ口座として少額投資・1株購入の体験用に保有する使い方が現実的です。

公式サイトはこちら

10位:岡三オンライン証券（61/100）

岡三オンライン証券は、岡三証券グループのネット証券で、中小型株の取扱・取引ツール「岡三ネットトレーダー」シリーズの高機能性が特徴です。中小型株・IPO関連銘柄の取引情報を重視する中上級者向けの選択肢として位置づけられます。

取引ツールはPC版が複数ラインナップされ、デイトレーダー向けの高速性・スマホアプリの操作性ともに評価されています。投資情報・市況解説等の自社コンテンツも提供されています。

手数料水準・ポイント連携・取扱商品の幅では業界上位と比べてやや劣るため、ツール重視のサブ口座・中小型株情報の補助口座としての位置づけが現実的です。

公式サイトはこちら

目的別おすすめのネット証券

総合ランキングとは別に、明確な目的がある場合は目的別の選び方が有効です。

NISAで投資信託の積立をしたい

新NISAで投資信託を中心に長期積立をしたい方は、クレカ積立還元率の高いSBI証券（三井住友カード）・楽天証券（楽天カード/楽天キャッシュ）・マネックス証券（マネックスカード）のいずれかが有力な選択肢です。年間のポイント還元額・引き落としカードの利便性で選び分けます。

米国株を中心に運用したい

米国株の取扱銘柄数・分析ツール・情報量で選ぶならマネックス証券（銘柄スカウター・AI銘柄ナビ・5,000銘柄超）・SBI証券（取扱社数の幅）・moomoo証券（AI予想・大口動向）が候補になります。為替手数料の優遇キャンペーンもあわせて確認します。

少額（1株単位・1,000円）で始めたい

1株単位や少額で日本株を購入したい方は、SMBC日興証券「キンカブ」（100円〜）・PayPay証券（1,000円〜）・大和コネクト証券（1株〜）・SBI証券（S株、1株〜）が選択肢になります。手数料水準・スマホ操作性で選び分けます。

ポイント経済圏を最大化したい

楽天経済圏なら楽天証券・SBIホールディングス系（Vポイント/Pontaポイント）はSBI証券・auじぶん銀行とPontaならauカブコム証券・dポイントならマネックス証券か大和コネクト証券・PayPayならPayPay証券、と経済圏との連動で選ぶのが還元最大化の基本です。

スマホ完結で気軽に始めたい

スマホアプリで完結する利便性を重視するなら、楽天証券（iSPEED）・PayPay証券・大和コネクト証券・moomoo証券がスマホUI/UX設計に注力した構成です。複雑な分析画面より初心者向けの簡潔な操作性を優先する読者に向いています。

ネット証券を申し込む前に確認すること

本人確認書類とマイナンバー

口座開設時に本人確認書類（運転免許証等）とマイナンバー確認書類（マイナンバーカード・通知カード等）が必要です。マイナンバーカードがあれば、スマホでの本人確認が最短即日完了するケースもあります。

NISA口座は1人1口座のみ

NISA口座は1人1金融機関に限定されており、複数のネット証券でNISA口座を同時に保有することはできません。NISAを利用する場合、最初の証券会社選びは特に慎重に行います。金融機関変更は可能ですが、年単位の手続きと一定の制限があります。

特定口座（源泉徴収あり）の選択

確定申告の手間を省きたい場合は、特定口座（源泉徴収あり）を選択するのが基本です。給与所得者の場合、年間20万円超の利益が出た場合の確定申告手間が省けます。源泉徴収なし・一般口座を選んだ場合は自己で確定申告が必要になります。

投資のリスクを理解する

株式・投資信託は元本保証のない金融商品です。価格変動・為替変動・信用リスク・流動性リスク等により、投資した元本を下回る損失が発生する可能性があります。余裕資金で・長期分散投資を基本に・自分のリスク許容度に応じた運用を行うことが重要です。

よくある質問(FAQ)

Q. ネット証券は何社開設してもよいですか?

NISA口座は1人1口座のみですが、特定口座・一般口座は複数のネット証券で同時に保有できます。「メイン口座」と「サブ口座」で目的別に使い分ける方も多く、たとえばメインを総合力のSBI証券、サブをサポート手厚な松井証券、米国株の専用としてマネックス証券、といった組み合わせも可能です。

Q. 初心者の1社目はどこがおすすめですか?

編集部としては、サポートの手厚さと操作の分かりやすさで松井証券、取扱商品の幅と将来的な拡張性でSBI証券、楽天経済圏ユーザーなら楽天証券のいずれかから利用パターンに合うものを選ぶことを推奨します。いずれもNISA・主要な投資信託・国内株に対応しており、初心者の1社目として無理がない構成です。

Q. 口座開設に費用はかかりますか?

主要ネット証券の口座開設・維持費用は無料です。月額の口座管理料も発生しません。実際に取引するときに手数料が発生する仕組みで、取引しない期間のコストはありません。

Q. ネット証券は安全ですか?

主要ネット証券は金融商品取引業者として登録・規制対象であり、預けた現金・株式は分別管理（証券会社の財産と別管理）が義務付けられています。証券会社が万一破綻しても、顧客資産は原則として保護される仕組みです。ただし、投資した株式・投資信託の値動きによる損失は別途のリスクであり、こちらは保護対象外です。

Q. NISA口座を別の証券会社に変更できますか?

変更可能ですが、変更可能なタイミングは年1回（毎年10月以降）に限られ、その年の取引内容によっては制限が生じる場合があります。手続きには「勘定廃止通知書」と「非課税口座開設届出書」の提出が必要で、新口座開設まで1〜2ヶ月程度かかるため、最初の選定が重要です。

Q. 米国株を始めるのに何が必要ですか?

多くのネット証券では、円貨を米ドルに両替（為替手数料がかかる）した上で米国株を購入する流れが基本です。SBI証券では住信SBIネット銀行との連携で為替手数料を抑える方法、マネックス証券では円貨決済オプションなど、各社で米国株購入の流れと手数料優遇が異なります。米国株メインの方は為替手数料・取扱銘柄数・市場情報の3点で比較します。

免責事項：本記事は情報の提供のみを目的としており、特定の金融商品・サービスの勧誘や契約の推奨を行うものではありません。掲載している手数料・取扱商品・ポイント連携・NISA対応等の情報は2026年6月時点のものであり、各社の規約改定により変更される場合があります。掲載順位は編集部独自の評価軸に基づくものであり、絶対的な優劣を示すものではありません。株式・投資信託等の金融商品には価格変動・為替変動・信用リスク・流動性リスク等があり、投資した元本を下回る損失が発生する可能性があります。ご利用は、必ず各証券会社の公式情報をご確認の上、お客様ご自身の判断と責任において行っていただきますようお願いいたします。