物価上昇が続き、家計改善への関心が高まる中、「他の人はどう家計を管理しているのか」「家計簿をつけている人はどれくらいいるのか」、気になる方は多いのではないでしょうか。
ITトレンドMoney編集部は、939人を対象に家計管理の実態を聞いた独自アンケート調査を実施しました。見えてきたのは、家計簿をつけているのは30.6%にとどまる一方、「先取り貯蓄」を実践しているのは42.5%で家計簿より高いという意外な実態です。
この記事でわかる4つの発見
- 家計簿をつけているのは30.6%、つけていないが53.6%
- 家計簿方法TOPは「家計簿アプリ」48.1%で、続いてエクセル39.7%
- つけない理由TOPは「面倒で手間がかかる」60.4%で圧倒的
- 先取り貯蓄を実践しているのは42.5%で家計簿より広く定着
家計管理の性格タイプ｜「ざっくり予算派」48.1%が最多
結論からお伝えすると、お金の管理性格では「ざっくり予算派」48.1%が最多で、大まかな管理をしている方が約半数を占めました。
お金の管理の性格タイプ | 回答率 |
|---|---|
ざっくり予算派（大まかに管理） | 48.1% |
感覚で何となく派（ほとんど管理しない） | 23.5% |
細かくきっちり派（1円単位で把握） | 15.1% |
管理はおまかせ派（家族・パートナー任せ） | 13.3% |
編集部の視点｜"ざっくり派"が主流な理由
細かく管理する「きっちり派」は15.1%に留まる一方、ざっくり派＋感覚派で71.6%を占めます。継続性を優先すると、細かい管理は挫折しやすいため、「大まかに把握できていれば良い」というスタンスが実務的な選択となっています。
家計簿の実施状況｜つけている30.6%、つけていない53.6%
結論から言うと、家計簿を「つけている」方は30.6%で、「つけていない」53.6%を大きく下回りました。「以前はつけていた」15.8%も含めると、脱落者を含む家計簿経験者は46.4%となります。
家計簿の実施状況 | 回答率 |
|---|---|
はい（つけている） | 30.6% |
いいえ（つけていない） | 53.6% |
以前はつけていた | 15.8% |
家計簿アプリの選び方｜連携機能で"入力ゼロ"を目指す
結論からお伝えすると、家計簿アプリを選ぶ際は「銀行・クレカ・電子マネー連携」「レシート読取り機能」「グラフ・分析機能」の3点を確認することで、入力の手間を大幅に減らせます。
家計簿アプリのチェックポイント
チェック項目 | 確認内容 |
|---|---|
金融機関連携数 | 使っている銀行・クレカ・証券・電子マネーがカバーされるか |
連携無料枠 | 無料プランで何件まで連携可能か（通常4〜10件） |
レシート読取り | スマホで撮影→自動仕訳できるか |
グラフ・分析 | 月別・カテゴリ別の支出可視化 |
予算設定 | カテゴリ別に予算を設定して超過アラート可能か |
家計簿の管理方法TOP｜「アプリ」48.1%が最多
家計簿をつけている287人の管理方法は「家計簿アプリ」48.1%と「エクセル・スプレッドシート」39.7%で、デジタルツールが87.8%を占めます。ノートや市販の家計簿（9.8%）はマイナーな選択肢となっています。
順位 | 家計簿の管理方法 | 実施者内での割合 |
|---|---|---|
1位 | 家計簿アプリ | 48.1% |
2位 | 表計算ソフト（エクセル・スプレッドシート） | 39.7% |
3位 | ノートや市販の家計簿 | 9.8% |
編集部の視点｜"連携型アプリ"で入力工数ゼロ
マネーフォワード、Zaim、Moneytreeなどの連携型家計簿アプリは、銀行・クレカ・電子マネーと自動連携し、手動入力ほぼゼロで家計状況を把握できます。「面倒」という最大のハードルを解消できるため、家計簿挫折経験者に特に有効です。
家計簿をつけない理由TOP｜「面倒」60.4%が圧倒
結論からお伝えすると、家計簿をつけていない/辞めた理由TOP1は「面倒で手間がかかる」60.4%で、他要素を大きく引き離しました。
順位 | 家計簿をつけない/辞めた理由 | 未実施群での割合 |
|---|---|---|
1位 | 面倒で手間がかかる | 60.4% |
2位 | 何にお金を使っているか大体把握できる | 39.6% |
3位 | キャッシュレス決済が多く記録が複雑 | 32.1% |
4位 | 収支を把握しても節約や改善に繋がらない | 26.5% |
5位 | 続けるのが難しく挫折してしまった | 20.6% |
6位 | 家計簿をつける目的・目標が特にない | 18.9% |
固定費見直し｜家計改善の最大インパクト源
結論から言うと、家計改善で最も効果が大きいのは固定費の見直しです。変動費（食費・娯楽費）の節約は毎月の意識が必要ですが、固定費は一度見直せば継続的な節約効果が続きます。
見直しやすい固定費TOP
固定費項目 | 見直しの余地 |
|---|---|
通信費（スマホ・ネット） | 格安SIM・光回線見直しで月5,000〜10,000円節約可 |
保険料 | 不要な特約カット・保障見直しで月3,000〜10,000円節約可 |
電気・ガス | プラン見直し・電力自由化で月2,000〜5,000円節約可 |
サブスク | 使っていないサービスの解約で月1,000〜5,000円節約可 |
住居費（賃貸） | 更新時の家賃交渉・引っ越しで月10,000〜30,000円節約可 |
編集部の視点｜"固定費で月2万削減→年24万→NISA積立"
通信費・保険・サブスクの見直しで月2万円節約が実現できれば、年間24万円の家計改善となります。この浮いた24万円を新NISAで年利5%運用すれば、20年後には約830万円に成長します。固定費削減→運用が家計改善の王道パターンです。
先取り貯蓄の認知と実践｜実践42.5%が最多
結論から言うと、給料が入ったら生活費前に貯蓄・投資に回す「先取り貯蓄」を「実践している」方は42.5%で最多となりました。家計簿の実施率30.6%より高いという、興味深い結果が浮かび上がります。
先取り貯蓄の認知度
先取り貯蓄の認知 | 回答率 |
|---|---|
初めて聞いた | 41.7% |
知っていて、意味も理解している | 38.0% |
知っているが詳しく知らない | 20.4% |
先取り貯蓄の実践状況
先取り貯蓄の実践 | 回答率 |
|---|---|
はい、毎月自動的に貯蓄・投資に回している | 42.5% |
いいえ、特に貯蓄・投資はしていない | 25.4% |
いいえ、残った分を貯蓄・投資に回している | 16.4% |
いいえ、都度手動で投資している | 15.7% |
先取り貯蓄の始め方｜3つのステップ
- 毎月の目標貯蓄額を設定：手取りの10〜20%が目安
- 自動仕組み化：財形貯蓄・積立NISA・iDeCo・自動振替で"見えないところ"に移す
- 残りで生活：先取り後の金額を生活費予算とする
編集部の視点｜"意志より仕組み"が続くコツ
先取り貯蓄が家計簿より実践率が高い（42.5% vs 30.6%）のは、意志の力に頼らない仕組みだからです。「余ったら貯める」は残りません。給与天引き・自動振替で"最初から見えない状態"にすることで、無理なく貯蓄が積み上がります。
編集部の読み解き｜5つの示唆
結論からお伝えすると、939人のデータから見えたのは「ざっくり管理が主流」「家計簿より仕組み化」「アプリ活用」「固定費削減の重要性」「先取り貯蓄の効果」の5点です。
示唆1｜細かく管理より"ざっくり管理"が主流
ざっくり予算派48.1%と感覚派23.5%を合わせて71.6%が緩めの管理を選んでいる実態は、「細かい家計把握はストレス」と感じる方が多いことを示しています。1円単位の管理を目指すより、大まかな予算を守る運用が現実的な選択肢といえるでしょう。
示唆2｜"家計簿より仕組み化"で貯める
家計簿30.6% vs 先取り貯蓄42.5%の差は、「意識的に管理する」より「自動で貯まる仕組みを作る」方が続けやすいことを示唆しています。給与天引きや自動積立といった意志の力に頼らない設計が、家計改善の現実解となります。
示唆3｜キャッシュレス連携型アプリに活路
家計簿をつけない理由3位「キャッシュレスで複雑」32.1%は、連携型家計簿アプリの活用で解消できる課題です。クレカ・銀行・電子マネーと自動連携するアプリを使えば、面倒な入力なしで家計把握が可能になります。
示唆4｜"固定費削減"が家計改善の最大レバレッジ
通信費・保険・サブスクの見直しで月2万円節約できれば、年24万円の家計改善効果。変動費節約より固定費削減の方が、労力対効果が大きくなります。
示唆5｜"削減した固定費を運用に"が資産形成の王道
固定費削減で浮いた資金をそのままNISAで運用することで、家計改善と資産形成を同時に進められます。月2万円を年利5%で20年運用すると約830万円になり、家計改善が資産形成にダイレクトにつながります。
調査概要
項目 | 内容 |
|---|---|
調査主体 | ITトレンドMoney編集部 |
調査期間 | 2025年 |
調査対象 | 全国の個人 |
有効回答数 | 939名 |
調査方法 | Webアンケート |
免責事項：本記事は客観的な情報提供を目的としており、特定の金融商品や証券会社への投資勧誘を目的としたものではありません。掲載している情報は記事執筆時点のものであり、経済環境等により変更される場合があります。投資にはリスクが伴い、元本が保証されるものではありません。投資に関する最終的な判断は、必ず各証券会社の公式サイトや目論見書等をご確認の上、お客様ご自身の判断と責任において行っていただくようお願いいたします。