※本記事の情報は2026年8月時点のものです。取扱本数・銘柄数などは随時更新されるため、最新情報は必ず公式サイトをご確認ください。
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本記事は、東洋証券の公式情報をもとに作成しています。投資は元本が保証されるものではありません。最終的な投資判断は、公式サイトの最新情報を確認のうえ、お客様ご自身の責任において行ってください。
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投資信託は370本を取り扱い
東洋証券の投資信託取扱本数は370本です(2026年8月時点)。このうちNISA成長投資枠の対象は約200本、つみたて投資枠の対象は27本(通常ラインナップ10本・ホームトレード専用17本)です。本数は随時更新されるため、最新の一覧は公式サイトの検索ツールで確認するのが確実です。
東洋証券の基本情報や他のトピックについては東洋証券の手数料・取扱商品・取引ツールを徹底解説もあわせてご覧ください。
外国株式は3カ国、中国株に強み
東洋証券の外国株式は米国・中国・タイの3カ国に対応しています。SBI証券など9カ国前後を扱うネット証券に比べると対応国数は少なめです。ただし、中国株(香港・上海・深セン市場)を古くから取り扱ってきた中堅証券としての実績があります。
外国証券取引口座には口座管理料がかかります。1年3,300円(税込)または3年一括7,920円(税込)で、3月末時点の外国株式預り資産が1,000万円以上あれば1年間免除される仕組みです。
米国株は国内店頭81銘柄、外国委託は約1,200銘柄
米国株には「国内店頭取引」と「外国委託取引」の2つの取引方法があります。国内店頭取引は東洋証券が在庫を持つ銘柄のみが対象で、81銘柄を取り扱っています(時点により83銘柄と案内される場合もあります)。外国委託取引は現地市場への取次で、約1,200銘柄と幅広い銘柄に対応しています。
為替手数料は米ドル30万ドル未満の場合、買付時が基準レート+50銭、売却時が基準レート-50銭です。リアルタイム為替手数料を無料化しているネット証券もあるため、頻繁に米国株を売買する場合はコスト面も含めて比較するとよいでしょう。
IPOは現在お取り扱いなし
2026年8月時点で、東洋証券の公式サイトには新規上場株式(IPO)・公募売出(PO)について「現在お取り扱いはございません」と明記されています。過去には中堅証券としてIPO幹事実績があったとする第三者情報もありますが、現状の公式な取り扱いはない状態です。
IPO投資を主な目的として証券口座を選ぶ場合は、この点を踏まえて他社との比較検討をおすすめします。
単元未満株で少額から国内株式に投資
単元未満株を使えば、通常100株単位の国内株式を1株から売却できます。公式サイトには「単元未満株の売り注文の受付は当日13時までの発注分」と明記されています。
一方、単元未満株の買い注文については、公式サイトでの明記が確認できませんでした。少額から国内株式を購入したい場合は、事前に取扱いの有無をカスタマーセンターへ確認することをおすすめします。
よくある質問(FAQ)
Q. 投資信託の本数は他社と比べて多いですか?
370本という本数は、大手ネット証券と比べると少なめです。ただし、NISA成長投資枠・つみたて投資枠の対象本数もあわせて確認すると、実際に選べる商品の幅がわかります。
Q. 外国株は何カ国に対応していますか?
米国・中国・タイの3カ国です。とくに中国株は東洋証券が長年強みとしてきた分野で、香港・上海・深セン市場を取り扱っています。
Q. IPOに申し込むことはできますか?
2026年8月時点では、新規上場株式(IPO)・公募売出(PO)ともに取り扱いはありません。IPO投資を重視する方は、この点を踏まえて口座開設を検討してください。
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免責事項:本記事は客観的な情報提供を目的としており、特定の金融商品や証券会社への投資勧誘を目的としたものではありません。掲載している取扱本数・銘柄数等の情報は記事執筆時点のものであり、随時変更される場合があります。投資にはリスクが伴い、元本が保証されるものではありません。投資に関する最終的な判断は、必ず各証券会社の公式サイトや目論見書等をご確認の上、お客様ご自身の責任において行っていただくようお願いいたします。