※本記事の情報は2026年8月時点のものです。手数料・取扱商品数などは今後の改定により変更される場合があります。最新情報は必ず公式サイトをご確認ください。
---
本記事は、東洋証券の公式情報をもとに作成しています。投資は元本が保証されるものではありません。最終的な投資判断は、公式サイトの最新情報を確認のうえ、お客様ご自身の責任において行ってください。
---
東洋証券の基本情報
東洋証券は1916年に広島県呉市で創業した、伝統ある対面証券会社です。中国株式のパイオニアとして知られ、資産アドバイザーによる対面での相談対応を強みとしています。
全国33拠点と海外1拠点の店舗網を持ち、ネット証券とは異なり対面での取引・相談を軸にしたビジネスモデルを採っています。そのため、クレカ積立やポイント投資といったネット証券特有のサービスは提供していません。
以下は東洋証券の主要な項目をまとめた一覧です。
項目 | 内容 |
|---|---|
口座管理料 | 保護預り口座は無料／外国証券取引口座のみ有料（年3,300円〈税込〉〜） |
国内株式手数料 | 取引チャネル別の従量制（1日定額プランはなし） |
投資信託取扱本数 | 370本 |
外国株取扱国数 | 3カ国（米国・中国・タイ） |
米国株取扱銘柄数 | 国内店頭取引81銘柄、外国委託取引は約1,200銘柄 |
IPO(新規公開株) | 現在お取り扱いなし |
クレカ積立・ポイント投資 | 非対応 |
預り資産残高 | 1兆5,740億円（2026年3月末時点） |
手数料体系や取扱商品はネット証券と大きく異なります。比較検討する際は、各項目の詳細をあわせて確認することをおすすめします。
国内株式の手数料
東洋証券の国内株式手数料には、SBI証券のような「1日の約定代金合計に応じた定額プラン」はありません。かわりに、取引チャネルごとに1注文の約定代金に応じた従量制の手数料が設定されています。取引チャネルは3種類あります。ホームトレード（ネット専用口座）、対面口座の資産アドバイザー・TO YOUコール、対面口座のインターネット発注（TO YOUネット）です。
チャネルによって手数料率が大きく異なるため、自分の取引スタイルに合ったチャネル選びが重要です。単元未満株の手数料や口座管理料、即時入金対応銀行などの詳細は東洋証券の国内株式手数料・入出金手数料を徹底解説をご覧ください。
取扱商品の幅(投資信託・外国株・IPO)
投資信託の取扱本数は370本です。外国株式は米国・中国・タイの3カ国に対応しており、なかでも中国株は東洋証券が長年強みとしてきた分野です。米国株は国内店頭取引で81銘柄、外国委託取引では約1,200銘柄を取り扱っています。
一方、IPO(新規公開株)・PO(公募売出)については、2026年8月時点で公式サイトに「現在お取り扱いはございません」と明記されています。IPO投資を重視する方は、この点を踏まえたうえで口座開設を検討する必要があります。
投資信託・外国株の詳しいラインアップは東洋証券の取扱商品(投資信託・外国株・IPO)を徹底解説をご覧ください。
取引ツール・アプリ
東洋証券には、SBI証券の「HYPER SBI 2」のようなダウンロード型の専用トレーディングツールはありません。かわりに、ブラウザで取引できる「ホームトレード」(ネット専用口座向け)と、対面口座向けのインターネット発注サービス「TO YOUネット」を提供しています。
スマホでは「東洋証券株アプリ」が利用できます。ただし国内株式の発注・株価情報に特化しており、米国株や投資信託の発注には対応していません。ツールの使い分けについては東洋証券の取引ツール・アプリを徹底解説で詳しく解説しています。
入出金と即時入金対応銀行
東洋証券のWEB入金サービス(即時入金)は、2026年8月時点でゆうちょ銀行・三菱UFJ銀行・三井住友銀行の3行に対応しています。振込手数料は東洋証券が負担するため、対応銀行の口座があれば無料で入金できます。
サポート体制と会社規模
サポートは電話とメールで受け付けています。カスタマーセンターは03-5117-0007(平日8:30〜17:00)、メールはinfo-cc@toyo-sec.co.jpです。全国33拠点と海外1拠点の店舗網もあり、対面での相談を重視する方に向いています。
預り資産残高は2026年3月末時点で1兆5,740億円です。中期経営計画では2028年3月末までに1兆5,000億円以上を目標としており、すでにその水準を上回っています。
よくある質問(FAQ)
Q. 東洋証券はネット証券とどう違いますか?
全国の拠点網を活かした対面での相談対応を軸にしている点が大きな違いです。クレカ積立やポイント投資といったネット証券特有のサービスは提供していません。かわりに、資産アドバイザーによる個別相談や、中国株を中心とした外国株の取り扱いに強みがあります。
Q. NISA口座の手数料はいくらですか?
NISA口座固有の手数料について、2026年8月時点の公式サイトでは明確な記載を確認できませんでした。最新の条件は公式サイトまたはカスタマーセンターへご確認ください。
Q. IPOに申し込むことはできますか?
2026年8月時点で、新規上場株式(IPO)・公募売出(PO)の取り扱いはありません。IPO投資を目的に口座開設を検討している場合は、この点にご注意ください。
Q. クレカ積立やポイント投資はできますか?
いずれも対応していません。東洋証券は対面での資産運用相談を軸にした証券会社であり、ネット証券特有のポイント経済圏連携サービスは提供していません。
---
東洋証券の評判・口コミについては【2026年最新】東洋証券は「やばい」って本当？悪い評判の理由と実態を徹底解説をご覧ください。
免責事項:本記事は客観的な情報提供を目的としており、特定の金融商品や証券会社への投資勧誘を目的としたものではありません。掲載している手数料・サービス内容等の情報は記事執筆時点のものであり、各社の改定により変更される場合があります。投資にはリスクが伴い、元本が保証されるものではありません。投資に関する最終的な判断は、必ず各証券会社の公式サイトや目論見書等をご確認の上、お客様ご自身の責任において行っていただくようお願いいたします。