※本記事の情報は2026年8月時点のものです。手数料は各社の改定により変更される場合があります。最新情報は必ず公式サイトをご確認ください。
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本記事は、GMOクリック証券の公式情報をもとに作成しています。投資は元本が保証されるものではありません。最終的な投資判断は、公式サイトの最新情報を確認のうえ、お客様ご自身の責任において行ってください。
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GMOクリック証券の手数料は2025年9月に完全無料化
GMOクリック証券は、2025年9月1日約定分から国内株式の売買手数料を条件なしで完全無料にしました。現物取引・信用取引のどちらも、約定代金の大小にかかわらず手数料は0円です。この記事では、無料化の詳細と対象外になる取引、入出金にかかる費用まで詳しく解説します。
GMOクリック証券の基本情報や他のトピックについてはGMOクリック証券の手数料・NISA・取扱商品を徹底解説もあわせてご覧ください。
旧プラン名は残るがどちらも無料
無料化の前は、1日の約定代金合計に応じて手数料が決まる「1日定額プラン」と、1注文ごとの約定代金に応じて決まる「1約定ごとプラン」の2種類がありました。2025年9月1日約定分以降は、プラン変更の手続きをしなくても、どちらのプランを選んでいても手数料は0円になります。
参考までに、無料化前の旧プランの手数料は以下のとおりでした。
約定代金 | 1日定額プラン(旧・定額コース) | 1約定ごとプラン(旧・都度コース) |
|---|---|---|
10万円まで | - | 97円 |
20万円まで | - | 143円 |
50万円まで | - | 187円 |
50万円超 | - | 264円 |
100万円まで | 0円 | - |
200万円まで | 880円 | - |
300万円まで | 1,320円(以降100万円ごとに440円加算) | - |
いずれのプランも、現在は約定代金にかかわらず一律0円です。旧プランの手数料は、制度移行の経緯を知るための参考情報として掲載しています。
無料化の対象外になる取引
手数料の完全無料化にはいくつか例外があります。コールセンター経由で注文した場合や、追証が発生した際の強制決済には、別途手数料がかかります。単元未満株の売却・買取請求も無料化の対象外です。
これらの取引を利用する予定がある人は、事前に手数料を確認しておくと安心です。詳しい取扱商品全体についてはGMOクリック証券の取扱商品(投資信託・外国株・IPO)を徹底解説をご覧ください。
単元未満株の手数料
GMOクリック証券の単元未満株は、新規の買付・買増請求ができません。取り扱っているのは、既に保有している単元未満株の売却・買取請求のみです。
取引内容 | 手数料 |
|---|---|
買取請求 | 1銘柄につき1,100円(税込) |
売却(コールセンター経由) | 約定代金の2.2%(税込) |
売却はコールセンター経由のみで、オンライン注文には対応していません。売却代金が少額の場合、手数料が代金の大部分を占める可能性がある点にも注意が必要です。
入出金にかかる費用
即時入金サービスを利用する場合、入金手数料は無料です。銀行のATMや窓口から振り込む場合は、振込手数料が自己負担になります。出金にかかる手数料も無料です。
即時入金サービスは2026年8月時点で14行に対応しています。
即時入金対応銀行(2026年8月時点、14行) |
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GMOあおぞらネット銀行/楽天銀行/三菱UFJ銀行/三井住友銀行/住信SBIネット銀行/PayPay銀行/みずほ銀行/ゆうちょ銀行/セブン銀行/りそな銀行/イオン銀行/埼玉りそな銀行/auじぶん銀行/ソニー銀行 |
即時入金サービスの最低入金額は1,000円以上1円単位で、上限は1億円未満です。原則として月曜6時から土曜7時までの間は、1時間以内に口座へ反映されます。
よくある質問(FAQ)
Q. GMOクリック証券の国内株式手数料は本当に無料ですか?
2025年9月1日約定分から、現物・信用取引ともに条件なしで完全無料になりました。約定代金の大小や取引プランに関係なく0円です。
Q. 無料化されない取引はありますか?
コールセンター経由の注文、追証発生時の強制決済、単元未満株の売却・買取請求は無料化の対象外です。これらには別途手数料がかかります。
Q. 単元未満株の手数料はいくらですか?
買取請求は1銘柄につき1,100円(税込)、コールセンター経由の売却は約定代金の2.2%(税込)です。オンラインでの新規買付はできません。
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GMOクリック証券の基本情報・NISA・取扱商品など他のトピックはGMOクリック証券の手数料・NISA・取扱商品を徹底解説をご覧ください。
GMOクリック証券の評判・口コミについてはGMOクリック証券は「やばい」?口コミからわかる、やばいと言われる理由とメリット・デメリットをご覧ください。
免責事項:本記事は客観的な情報提供を目的としており、特定の金融商品や証券会社への投資勧誘を目的としたものではありません。掲載している手数料・サービス内容等の情報は記事執筆時点のものであり、各社の改定により変更される場合があります。投資にはリスクが伴い、元本が保証されるものではありません。投資に関する最終的な判断は、必ず各証券会社の公式サイトや目論見書等をご確認の上、お客様ご自身の責任において行っていただくようお願いいたします。

