【独自調査】夏のボーナスの平均は？1,094人が答えた支給額・使い道TOP3・"支給なし"の理由【2026年】

「今年の夏のボーナス、他の人はいくらもらっているのか」「そもそもボーナスをもらえていない人はどれくらいいるのか」——夏季賞与の時期になると、こうした疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。

ITトレンドMoney編集部は、全国の会社員・経営者1,094人を対象に、夏季賞与の支給状況・支給額・使い道を聞いた独自アンケート調査を実施しました。見えてきたのは、平均支給額約91万円、支給ありは74.7%、そして「もし100万円もらったら」の使い道が貯金・旅行・投資の三つ巴になっている実態です。

本記事では1,094人の調査データをもとに、年代別・業種別・役職別・企業規模別の平均支給額、ボーナスの手取り計算、使い道の世代差、支給なしの理由までを可視化していきます。

※本記事の調査データは2025年6月時点のもので、対象は2025年夏季賞与です。2026年最新の公開時点における参考データとしてご覧ください。

この記事でわかる4つの発見

• 夏のボーナス支給率は74.7%、推計平均支給額は約91万円
• 昨年比で「増えた」37.8%＞「減った」21.2%と改善傾向
• 使い道は貯金45.3% / 旅行42.2% / 投資42.0%の三つ巴
• 役職別で最大2.5倍、企業規模別で約2倍の支給額格差

夏のボーナスの平均はいくら？1,094人の支給額実態

結論からお伝えすると、2025年夏季賞与の支給率は74.7%、推計平均支給額は約91万円という結果になりました。支給額の最多帯は「100万円以上200万円未満」で24.7%を占めています。

夏季賞与の支給状況

夏季賞与の支給額分布（支給あり群）

支給額帯の中央値をとって加重平均すると、推計平均支給額は約91万円となりました。中央値のイメージとしては「75〜100万円」あたりが半数の境目に位置します。

編集部の視点｜"平均91万円"の受け止め方

推計平均約91万円は、公的統計（厚生労働省毎月勤労統計約41万円）より高めに出ています。本調査は経営者層・大手企業勤務・IT企業勤務者を一定数含むため、母集団の性質を反映した結果と考えられます。「平均」を絶対視せず、自分の業種・企業規模・役職と比較する視点が重要です。

ボーナスの手取り｜額面から引かれる税金・社会保険料

結論から言うと、ボーナスの手取り額は額面から所得税・住民税・社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）を差し引いた金額となります。手取りは額面の約75〜80%が目安です。

ボーナスから引かれる主な項目

ボーナス手取りの計算例（額面100万円）

編集部の視点｜"額面と手取りの差"を意識した家計設計

ボーナスの使途を検討する際、額面ではなく手取り額で計画することが重要です。「100万円入る前提で使い道を決めていたら手取り75万円だった」というギャップを避けるため、明細で正確な手取り額を確認してから配分を決めるのが実務的です。

ボーナス有無による月収の違いについて詳しくは、年収700万円の手取り額はいくら？ボーナス有無による月収の違いや、独身・既婚別の家計簿シミュレーションをご覧ください。

昨年と比べて増えた？減った？ボーナスの増減トレンド

結論から言うと、昨年の夏季賞与と比較して「増えた」と回答した方が37.8%と最も多く、「減った」（21.2%）を上回る結果になりました。全体としては上振れ傾向にあるといえるでしょう。

「増えた」と「変わらない」を合わせると75.4%が現状維持以上と回答しており、企業業績の回復や物価上昇を背景に賃上げが波及している傾向が読み取れます。

編集部の視点｜"賃上げの波及"は業種で偏り

4割弱の「増加」層は改善サインですが、業種・規模で恩恵の偏りがあります。賃上げの波及タイミングは業種によって年単位でズレるのが実態で、今年減っても来年は増えるパターン・逆のパターンともに存在します。単年ではなく複数年トレンドで見ることが賢明です。

ボーナス100万円の使い道TOP3｜貯金・旅行・投資の三つ巴

「夏のボーナスで100万円支給されたら何に使いたいか」（複数回答）という設問で、回答者の使い道傾向が明らかになりました。

注目すべきは、1位「貯金」（45.3%）・2位「旅行」（42.2%）・3位「投資」（42.0%）が3ポイント差以内で並んでいる点です。「守り」「使う」「増やす」の3方向がほぼ均等に選ばれており、ボーナスの使い道が一つに集中しない多様性が見えてきました。

使い道は世代で大きく違う｜30代の投資志向が突出

特筆すべきは30代の投資志向で、投資・資産運用を選んだ割合が54%と全世代で最も高くなりました。新NISA制度の本格化や、将来不安に対する意識の高まりを反映していると考えられます。

編集部の視点｜"守り・使う・増やす"のバランス

1位貯金45.3%・2位旅行42.2%・3位投資42.0%と拮抗する分布は、「単純な貯金オンリー」から「複数の目的に分散」する成熟した使い方への移行を示しています。特に30代の投資54%は、資産形成へのマインドシフトが世代の分岐点で起きていることの証拠です。

30代の投資意欲の背景と具体的な投資額について詳しくは、30代から投資を始めるのは遅い？初心者におすすめの運用方法とリアルな投資額をご覧ください。

業種別・役職別・企業規模別で見る支給額の違い

結論からお伝えすると、平均支給額は業種・役職・企業規模のいずれの切り口でも約2倍前後の格差が確認されました。

役職別｜一般社員63万円と役員160万円で2.5倍差

企業規模別｜1,000名以上と10名未満で約2倍差

業種別｜メーカー・ソフトウェアが上位、医療・サービスが下位

製造業やIT系（ソフトウェア・SI）が上位を占め、サービス業や医療・福祉が下位に位置する結果となりました。上位業種と下位業種で約2倍の差があり、業種選択そのものが生涯収入にも大きく影響する可能性がうかがえます。

"支給なし"はなぜ起こるのか｜21.9%の内訳

結論から言うと、ボーナスなしの理由の約7割は「雇用形態」と「年俸制」であり、業績カットや経営判断による支給停止は少数派でした。

退職金制度なしの会社の見極め方や老後対策について詳しくは、退職金ない会社はやばいわけじゃない！危険なケース・問題ないケース・老後対策まで解説をご覧ください。

100万円もらったらどう使う？"守り・使う・増やす"の配分実態

使い道TOP3で見た「貯金」「旅行」「投資」は、それぞれ「守り」「今を使う」「増やす」という異なる目的を持つ選択肢です。1,094人の三つ巴の分布は、この3方向のバランスをどう取るかの多様な考え方を反映しているといえるでしょう。

「使いすぎ」「貯めすぎ」を防ぐ配分の考え方

• 先取り貯金／投資：入ったらまず一定額を貯金・投資に回す（30〜50%目安）
• 生活の余裕資金：ローン返済・生活費補填などに一定額（20〜30%目安）
• 使う楽しみ：旅行・趣味・家族へのご褒美（20〜30%目安）

老後資金を意識した貯金・NISA・iDeCo活用について詳しくは、50代の平均貯金額はいくら？中央値と老後資金の増やし方【NISA・iDeCoも解説】をご覧ください。

編集部の読み解き｜5つの示唆

結論からお伝えすると、今回の調査から見えた示唆は「制度差」「賃上げ波及」「若年層の投資意欲」「額面と手取りの差」「バランス配分」の5点です。

示唆1｜業種・企業規模の格差はまだ大きい

役職・企業規模・業種のいずれで見ても、平均支給額は最大約2倍の開きがありました。これは個人のパフォーマンス以上に、勤務先の環境がボーナス額を決めていることを示しています。転職やキャリア選択の判断材料として、業界水準の情報を持っておくことが重要です。

示唆2｜昨年比プラスは4割弱、賃上げ波及の兆し

「増えた」37.8%と「変わらない」37.6%を合わせると75.4%が現状維持以上です。近年の賃上げ機運がボーナスにも波及しはじめている傾向が見えます。

示唆3｜30代の投資意欲54%、資産形成の潮流

使い道で「投資・資産運用」を選んだ30代が54%と全世代トップになっています。新NISA制度の本格化と、老後2,000万円問題以降の資産形成意識の高まりが背景にあると推測されます。

示唆4｜"額面ではなく手取り"で計画する

額面100万円のボーナスは、実際の手取りは75〜80万円程度です。額面前提で使い道を決めると資金ショートを招くため、明細で正確な手取り額を確認してから配分を決めるのが実務的です。

示唆5｜"守り・使う・増やす"のバランス配分が主流に

貯金45.3%・旅行42.2%・投資42.0%が拮抗する分布は、単一目的への集中ではなく、複数目的への分散という成熟した使い方を示唆します。3方向にバランスよく配分するのが、後悔しない使い方の実務的なガイドラインといえます。

調査概要

免責事項：本記事は客観的な情報提供を目的としており、特定の金融商品や証券会社への投資勧誘を目的としたものではありません。掲載している手数料・サービス内容等の情報は記事執筆時点のものであり、各社の改定により変更される場合があります。投資にはリスクが伴い、元本が保証されるものではありません。投資に関する最終的な判断は、必ず各証券会社の公式サイトや目論見書等をご確認の上、お客様ご自身の責任において行っていただくようお願いいたします。